2024年12月に『週刊文春』が中居正広さんと女子アナウンサーとのトラブルを報じたことで、中居正広さんだけでなく、フジテレビが世間の批判を浴びています。
この影響で、年が明けてからスポンサー離れが顕著になり、Google検索では「フジテレビ 潰れる」という関連キーワードが表示されるようになり、多くの人がフジテレビが今後どうなっていくのかに関心をもっているようです。
そこで今回はフジテレビへのスポンサー契約を解除した企業などをまとめ、今後どうなっていくのか、調査、まとめていきます！
フジテレビのスポンサー離れはなぜ？
そもそもなぜフジテレビからスポンサーが離れていったのでしょう。
主な理由は、
- 中居正広さんとフジテレビ女性アナウンサーとのトラブル
- 会社としての対応のまずさ
の2点に集約されるようです。
順番に解説していきます。
1. 中居正広さんと女子アナとのトラブル
今回の騒動の発端ともなったのが、中居正広さんと（渡邊渚さんと噂される）フジテレビの女子アナウンサーとのトラブルです。
このトラブルを報じた『週刊文春』によると、2023年6月、中居正広さんが20代女性との間で性的トラブルを起こし、示談金として約9000万円を支払ったそうです。
この女性との出会いは、フジテレビの社員が関与して設定された飲み会である可能性が指摘されています。
公式な確認はされていませんが、このようなスキャンダルは、フジテレビの企業イメージに大きな打撃を与えました。
Me Tooも相まって問題の収集は見えず
一部報道や、ネットでは中居正広さんとのトラブルがあった女性アナウンサーが元フジテレビの渡邊渚さんであるとの噂もあります。
そして、渡邊さんがフジテレビを退社した理由がフジテレビの出世の仕方、体質だったと指摘されています。
体質についてはこちらの記事でまとめています。
そしてその”体質”により大物タレントへ”献上”されたのが渡邊渚さんをはじめとした若手女性アナウンサーだったそうです。
騒動が大きくなるにつれて、「私もその被害にあった」と”Me Too”発言も多く出てくるようになり、ますます自体の収集が見えなくなってきています。
2. 会社としての対応のまずさ
フジテレビが批判を浴びているもう一つの理由がこの問題を把握していながら、約1年半にわたり中居さんの番組出演を継続させていたことにあります。
また、2025年1月17日に行われた記者会見では、フジテレビグループのみが参加できるようにするなど、参加者を限定し、質問に対する具体的な回答を避けるなど、閉鎖的な姿勢が批判を招きました。
これは2024年に松本人志さん・吉本興業が大批判を浴びた流れと一致しており、同じ轍を踏んだことになりました。
この対応により、スポンサー企業はフジテレビへの信頼を失い、日本生命保険やトヨタ自動車などがCM放映を差し止める事態となりました。
スポンサー企業の対応と影響は？
2025年1月20日時点でトヨタ自動車や花王など50社以上の企業がフジテレビでのCM放映差し止めなどの措置をとっています。
『日刊スポーツ』の報道によると、前日19日までに第一生命保険や日本生命保険、トヨタ自動車、NTT東日本など数社が差し替えを表明していました。
そして週が明けた1月20日、セブン＆アイ・ホールディングスや日本マクドナルド、日産自動車やダイハツ工業など新たに40社以上が同様の措置を取っていることが明らかになりました。
スポンサー離れの影響は？
2025年1月20日にフジテレビでのCM放映を取りやめたセブン＆アイ・ホールディングスは取材に対し「一連の報道の内容を総合的に判断し、昨今の状況を鑑みて」と説明し、今後のCM再開については「現時点では特段決まっていない」と回答しています。
セブン＆アイ・ホールディングスにはコンビニ大手のセブン－イレブンも含まれる。
セブン－イレブンはこれまで『めざましどようび』や『ONE PIECE』などに提供してきており、今後番組制作に影響が出るのではないかと心配されています。
フジテレビの今後は？倒産する？
フジテレビにおこっている大規模なスポンサー離れは、会社の収益構造に深刻な影響を及ぼす可能性が指摘されています。
フジテレビは、第三者を入れた第三者委員会を設置し、問題の徹底的な調査と再発防止策の策定を進めていくことになります。
（これについても「第三者のみで構成された」第三者委員会でないことに対して否定的な声が上がっています。）
倒産する可能性の理由
フジテレビが倒産するのではないか、とネットでは声が上がっていますが、その背景にはどういったものがあるのでしょうか。
挙げられている可能性として
- 広告収益の大幅減少
- 視聴率の低下
- デジタルメディアの台頭
の3つが挙げられています。
1．広告収入の大幅減少
テレビ局は主に広告収入によって運営されています。
主要スポンサーの離脱が続けば、収益基盤が崩れる可能性があります。
2．視聴率低迷
フジテレビの視聴率はすでに低迷傾向にあり、今回の問題でさらに視聴者離れが進む可能性があります。
視聴率の低下は広告を提供する企業からしたらマイナスでしかないため、広告収益の減少にもつながっていきます。
3．デジタルメディアの台頭
インターネット広告が台頭する中で、テレビ広告の価値が低下しており、フジテレビが他のメディアに広告主を奪われるリスクがあります。
実際WEBサイト限定で公開しているCMなどもあるため、フジテレビをはじめとしたテレビ局はあおりを受けている状況に置かれています。
まとめ
フジテレビの倒産の可能性は現時点では低いですが、スポンサー離れや視聴率低迷が続けば、経営環境は厳しくなると予想されています。
同局は、多角的な収益源や資産を活用して危機を乗り越える可能性が高いものの、視聴者の信頼を回復するためには透明性のある運営が不可欠です。
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